新型コロナウィルス感染拡大防止に向けたHPとHPパートナーの活動

金属技研 株式会社は、医療従事者が使用する「フェイスシールド」の生産を開始しました。
同社の神奈川工場にあるHP Jet Fusion 580 カラー3Dプリンターを活用して製造し、5月初旬から順次、医療関係者に配布しています。あわせて、必要物資不足のひっ迫した状況を鑑み、今回配布のフェイスシールドの製造データを公開しています。本データ制作にあたっては、大阪大学大学院医学系研究科　次世代内視鏡治療学共同研究講座が公開するデータを元に、眼鏡着用者にも使いやすい工夫等を加えました。

※写真のフェイスシールドはHP Incが提供した設計データと 仕様をもとに、SOLIZE 株式会社で一部設計変更を加えております。

HPの3D プリンティングソリューションを活用した「デジタルマニュファクチャリングネットワーク」に加盟するSOLIZE 株式会社は、新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大を防止する目的で、公益社団法人東京都医師会を通じて医療機関向けに医療物資の無償提供を行うことを決定しました。第一弾として、同社が保有するHP社製の3Dプリンティングソリューションにより生体適合性のある材料を使用して製作したフェイスシールド用フレームを医療機関からの要望に応じて無償提供を開始しました。

合同会社DMM.comでは、DMM.make 3Dプリント事業において、HPの3Dプリンターでフェイスシールド1万セットの部品を生産し、無償提供を実施しました。現在注目を集める3Dプリント技術が、フェイスシールドを始めとした医療物資不足への対応策として各方面から注目を浴びております。その中で、HPが世界中で提供する造形データを使用し、DMM社が加賀市に有する日本最大級を誇る3Dプリンター工場にて今回の生産が可能となりました。

和歌山県西牟婁郡が本社の株式会社 マージネット。商業印刷を主な生業とし、HP Indigoのデジタル印刷技術を特にダイレクトメールなどの印刷に展開し、地方からビジネスの全国展開を実現する印刷会社です。全国各地の緊急事態宣言をもとに、Stay Homeや細かな手洗いを推奨する動きは益々拡大していますが、それらを支援するために多様なデザインを施したポスターを制作。そのデザインデータの提供、印刷されたポスターの無償配布など、デジタル印刷技術を駆使しながら日本全国の新型コロナ感染防止の運動を支援しています。

埼玉県桶川市に本社を置くラピセラ 株式会社は、3Dプリンティングをはじめとしたデジタル技術で義肢装具の設計・製造を支援しています。医療資源の枯渇が危惧される中、同社は、HP Jetfusion5200で3Dプリントマスクを製造し、全国の義肢装具士向けに無料提供を実施しています。義肢装具士は医療従事者でありながら病院所属ではないためマスクの優先購入ができず、入手に苦労されている方も多いようです。同社は、義肢装具士の業務サポートの一環として、義肢装具士が自らデザインした、洗浄・消毒することで繰り返し使用可能な3Dプリントマスクを提供しています。