医療DX推進をサポートするHPの豊富な製品群

―― せっかくお二人がお揃いなので、ここからは対談形式で取材したいと思います。現在の医療業界におけるリモートテクノロジー活用にはどのようなものがありますか？

大西：医療業界でも2024年から医師の働き方改革が始まっています。日本全体を見ると2019年から始まりましたが、例外職種のひとつが医師だったのです。私が実際に見た事例では、診察室にやってきた患者に対して、コロナに感染してしまったドクターが療養先である自宅から診察室にアクセスして診療するという事例も出始めています。これは感染症対策としても有効ですし、どこでも働けるという形が実現可能なことを示していると思います。

高田：HPはポートフォリオが非常に幅広く、あらゆるシチュエーションに合ったハードウェアやソフトウェアをワンストップで提供することができるのが強みです。大西様のおっしゃった遠隔診療では、診療室にワークステーションとPolyのWeb会議室ソリューション、HPのモバイルPCのなかでもHP Dragonfly G4のデータ通信が5年間無制限であるHP eSIM Connect対応モデルとHP Anywareを組み合わせると、かなり使い勝手のよい診療ができると考えます。

―― 大西様はHPにどのような期待を抱いていらっしゃいますか？

大西：いろいろありますが、欧米で流行っている技術を日本に伝えるスピード感も重要だと思います。ワールドワイドに展開するHPであれば、そこも期待できると思います。例えば生体認証などのセキュリティも早期に搭載していたと思いますし、価格競争力に関してもHPは強い印象があります。

高田：はい、特にセキュリティに関しては、セキュリティは守ることも重要ですが、感染後の対策が最も重要です。特にBIOS/UEFIは、アンチウィルスソフトでは、検知できない領域です。感染すると検知・復旧機能がないメーカーのPCは、OSの領域をクリーンにしても、電源起動毎にBIOSから永続的に感染します。仮に感染が検知できたとしても、マザーボードの交換を行わない限り、感染源を断つことはできません。

弊社の法人向けPCおよびワークステーションには、このような攻撃に対して、自社開発のBIOSと専用のチップセットをマザーボードに実装しております。専用のチップセットでは、クリーンなBIOSのバックアップ管理とサイバー攻撃の侵入検知機能を有し、検知後、自動的にクリーンなBIOSにリカバリーすることが可能です。この機能は、国内の企業や政府機関が一般的に採用している米国国立標準技術研究所のサイバーセキュリティガイドライン「SP 800-193 プラットフォーム ファームウェア」の復元性ガイドラインに準拠した機能です。単純にパーツを組み上げるだけでなく、私たちにはセキュリティもセットで設計・開発できる力があるので、大西様がおっしゃるようなワールドワイドなニーズにも素早く応えることができると考えます。

―― 大西様は今後の医療DXはどのように進化していくとお考えですか？

大西：今回のテーマに関連している部分で言えば、リモート環境を活用した遠隔からのロボット医療まで時代は一気に加速していくということが予想されます。リアルタイムにMRIやCTで撮影をしながら、その画像をもとにシミュレーションや実際の手術をするというようなことも可能になると考えます。

そのほか、AIを使いバーチャルな人体を立体で生成し、MRI情報などを投影しながら手術の手順を確認したり、過疎化地域の高度医療にリモート技術を応用したりするなど、ITなくしてはできない先進医療も早期に実現していかなくてはいけません。これらを実現するためには、高性能で信頼性の高いワークステーションは必須でしょう。

医療が進歩していくにはテクノロジーの進歩と合わせて、行政による制度の進歩が同調しなければなりません。そういった意味では関係省庁の働きも大切です。テクノロジーと制度の両輪を回し、医療DXを加速していくことがこれからは求められるのだと思います。

―― 本日はありがとうございました。

テクノロジーを提供するHPと、医療DXをけん引するMICTコンサルティング株式会社はこれからも医療業界のサポートを続けていく

今なら、HP Anywareを無料で最大30日間お試しいただけます。画面転送の遅延・データ漏えい対策などのお悩み解消にお役立てください。

※このコンテンツには日本HPの公式見解を示さないものが一部含まれます。また、日本HPのサポート範囲に含まれない内容や、日本HPが推奨する使い方ではないケースが含まれている可能性があります。また、コンテンツ中の固有名詞は、一般に各社の商標または登録商標ですが、必ずしも「™」や「®」といった商標表示が付記されていません。