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2024.01.31

HP Dragonfly G4をより強力にするソリューション
「HP eSIM Connect」

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HPの法人向けノートPCのフラッグシップモデル「HP Dragonfly G4」。世代を経るごとに完成度を増していくこの製品にはビジネスユース向けの魅力がたっぷりと詰まっている。今回はその中でも注目ポイントについて厳選。3名の識者にHP Dragonfly G4をさらに強力にしてくれるソリューションについて語ってもらった。

取材:中山 一弘

プレゼンター
フリーランスライター 山田 祥平

追加費用なしで5年間使い放題

私がHP Dragonfly G4をさらに強力にするために組み合わせていただきたいソリューションは「HP eSIM Connect」です。

これはデータ通信が5年間無制限で使えるモバイルノートPCを追加料金なしで購入できるサービスです。つまり、ノートPCに通信サービスがバンドルされているのです。このサービスを提供するために日本HPは携帯電話ネットワーク事業者になったそうです。具体的には高品質な回線をKDDIに依存するMVNOとしての仮想移動体通信事業者です。ノートPCを開いて、OSが起動した瞬間から、日本国内にいる限り、どんな場所にいてもインターネットに接続されているのです。通信をするためにWi-Fiの接続を確かめる、パスワードを入力するといったアクションをする必要がなく、常に接続が維持されているというのは想像以上に便利です。しかも従量制の料金ではなく速度や容量も無制限なのですから驚きです。

例えば、ハイブリッドワークで勤務している社員に貸与しているノートPCがネットワークに接続される場合、実際には危険なネットワークを経由している可能性があります。得体の知れない野良Wi-Fiを使うのは危険です。エンドユーザーにとっての様々な選択肢を排除して、社内システムへの接続経路を限定し、VPNなどを併用して安全を担保するなら使う側も使わせる側も安心です。それがもっとも現実的で安全な方法です。

モバイルノートPCにSIMカードを装着し、常時接続するサービスはこれまでにもありました。携帯電話会社と契約して回線を確保し、発行されたSIMをPCに装着するだけです。その場合、企業ではPCの購入と運用費は情報システム部、通信費用は総務部といったように、複数の部署でコストを負担しあうような形となることがほとんどです。しかし、HP eSIM Connectは、対応PCを購入するだけで以降の通信費用はかからないので、総務部による通信費、しかも従量制などで金額が毎月変動するような費用の負担はなくなります。こうしたメリットからも、管理者や経営者にとって、従業員が使いやすいPC環境を整えていくうえでの大きな安心材料にもなると考えます。

もちろん、エンドユーザーにとっても大いにメリットがあるサービスであることはいうまでもありません。例えば、現在、ビジネスに不可欠になりつつある生成AIの多くはクラウドサービスとして提供されています。つまり、インターネット回線がなければ、それらのサービスは使えないため、Wi-Fiのアクセスポイントがない場所で仕事をするには回線が絶対に必要です。生成AIについては将来オンデバイスで動かす可能性はあるかもしれませんが、それでも Microsoft 365、Google Workspace あるいはWeb会議ツールといったメジャーなビジネスツールなど、クラウド接続を前提として提供されているものはたくさんあります。

PCが自宅のみ、オフィスのみといった使われ方をしていた時代とは違い、現在のようにあらゆる場所が仕事場になっている状況において、安全なau回線が追加の料金を支払う必要の無い常時接続環境で提供されるサービスはまさになくてはならないものとなるはずです。

第13世代 インテル® Core™ プロセッサー搭載のHP Dragonfly G4の優れたパフォーマンスが会社の外にいても常時接続が約束された環境でセキュアに活用できるのはビジネスを考える上で大きなアドバンテージです。ある程度マシンパワーが必要な作業が必要でも、レスポンス良く仕事ができるので、ハイブリッドワークには最適といえます。

実際にHP eSIM Connectを利用している状態でWeb会議などをおこなっても、スムーズにコミュニケーションが取れますし、プロジェクトで他のメンバーと協同でドキュメントの作成などをおこなってもラグなどは感じられませんでした。

また、HP eSIM Connectにより外部へ持ち出す機会が増えることを想定すると、HP Dragonfly G4がインテル® vPro® プラットフォームに対応している点も、よりセキュリティを強固にできるという意味で有利です。

インテル® vPro® プラットフォームにより、「インテル® ハードウェア・シールド」、「DRTM」、「インテル® スレット・ディテクション・テクノロジー」といった機能が提供されているので、それぞれの機能に関しては、笠原氏による「HP Dragonfly G4をより強力にするソリューション 『インテル® vPro® プラットフォーム / インテル® EVO™ プラットフォーム』」編もご確認ください。

優れたコストバリューが可能な理由を大公開

HP eSIM Connectは法人限定サービスですが、驚くほど割安感のある価格設定です。というか、価格の概念がありません。ノートパソコンの本体価格にすべてが含まれて5年間常時接続ができるソリューションは他に類をみません。追加料金はゼロなのです。

このようなサービスの提供を実現できている理由は2つあります。

ひとつは「eSIM」を使ったソリューションであることです。通信のためのSIMカードが不要なため、物理的なパーツの制作も流通も在庫も不要です。紛失や破損の心配もありません。大量に通信対応のPCを導入する場合は代理店を立てなければ運用は難しいでしょう。もちろんそのコストがかかることになります。ところがeSIMなら、物理SIMの必要がない分、トータルの管理コストを大きく削減できるのです。なにしろ、申し込んで開通を知らせるメールが届いたら、アプリを実行するだけで使えるようになるのです。

もうひとつの理由は法人向けサービスに特化している点です。法人では帯域や容量をそれほど使わないクラウドサービスの利用が主で、大きく使うとしてもWeb会議ツール、OSアップデート、リモートデスクトップ程度です。個人ユースの場合はそれらに加えて、高精細動画の視聴や映像のダウンロード、ゲームといったように、通信の帯域と容量を多く占有するようなサービスでの利用が増えます。つまり、法人での業務利用を前提とすれば、帯域や容量はそれほど多くは使わないであろうという予測のもとに、通信料金も割安に設定できているのです。これもコストを下げられる要因です。

すでにサービスがはじまっていますから、使っているユーザーからは大きな反響があります。一部の声として、ユーザーがどんどん増えていくと、帯域が逼迫しておそくなるのではないかといった懸念もあるようですが、その心配はなさそうです。HP eSIM Connectを使って、場所を選ばないモダン管理やハイブリッドワークを推進していくために安心して利用できると考えています。

最初にHP eSIM Connect対応モデルとなったHP Dragonfly G4ですが、法人向けノートPCのフラッグシップだけあって、価格もそれなりに高価です。しかし、一般的なeSIM/SIM対応のノートPCで、通常のキャリアによるLTE回線で契約することを考えればノートPCの料金に加え月額の通信料が発生しますし、継続して利用していればすぐにHP Dragonfly G4本体の値段を超えるまで、それほど時間はかからないでしょう。そのように考えると今回のHP eSIM Connectがいかに投資対効果が大きいサービスなのか理解しやすいと思います。

簡単手続きでサービス開始

HP eSIM Connectの利用に際しては、事前に必要な書類を用意しておけば、基本的にウェブサイトでナビゲートされる手順に従うだけなのでとても簡単です。本人確認からアクティベーションに必要なプロファイルが届くまで最大で3営業日ですみます。事前に全体の流れを確認し、必要なものを準備しておいてください。

また、HP eSIM Connectによる常時接続は、ほかのソリューションとの相性も抜群です。例えば、本企画の別のコーナーでも触れている「HP Protect and Trace with Wolf Connect」と組み合わせると、PCが開いているときは必ずGPSによる位置情報が得られ、PCの電源が落ちているときにはLTE Cat-Mによる常時接続に切り替わるため、まさに24時間体制のMDMサービスの利用が可能になります。「HP Protect and Trace with Wolf Connect」については、苫米地氏が解説する「HP Dragonfly G4をより強力にするソリューション 『HP Protect and Trace with Wolf Connect』」をご確認ください。

他にもモバイルネットワークを利用した常時接続によるメリットを生かせる使い道はたくさんあるでしょう。HP eSIM Connectは、常に最良の通信環境が得られるというだけでも導入価値があります。ぜひ活用して、ビジネスを有利に進めていただければと思います。

「HP eSIM Connect」-利用開始までの設定手順ガイド

※このコンテンツには日本HPの公式見解を示さないものが一部含まれます。また、日本HPのサポート範囲に含まれない内容や、日本HPが推奨する使い方ではないケースが含まれている可能性があります。また、コンテンツ中の固有名詞は、一般に各社の商標または登録商標ですが、必ずしも「™」や「®」といった商標表示が付記されていません。

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