新型コロナウイルスの流行によって、在宅勤務を導入する企業が増えたことは明らかである。HPではその実態を追うため、2020年・2021年と、国内企業における在宅勤務の導入状況について、アンケート調査を実施してきた。

感染予防対策に一定の見解が持たれるようになった現在では、在宅勤務の指示を出すだけでなく、出社と在宅を混在させたハイブリッドな働き方が浸透してきているように思える。そこで、出社・在宅が混在している企業（1622社）を中心に、改めてアンケートを実施した。

本記事では、アンケートから浮かび上がった実態をお伝えする。

まず、コロナ対策としての在宅勤務の実施率を調査した。

緊急事態宣言が発令されることもあったが、全社でテレワークを実施したという企業は半分にも満たなかった。しかし一方で、テレワークを「実施していない」という企業は減少しており、在宅勤務の導入が進んでいる傾向を読み取ることができる。

続いて、新型コロナウイルスが終息したあとの在宅勤務実施について、見込みを調査した。

在宅勤務の継続が「決まっていない」と回答した企業は19.85％。前回と比較して、在宅勤務を継続することを見込んでいる企業は、増加傾向にあることがわかった。

続いて、在宅勤務と出社勤務を併用しているかどうかを聞いた。

前回よりも、併用していると回答した企業の割合は増加しており、現状ではほとんどの企業がハイブリッドな勤務形態を取り入れていることがわかった。

在宅勤務と出社勤務を状況に応じて切り替えていく働き方は、今後も多くの企業が続けていくだろう。しかし、それに伴い在宅での仕事環境を整えることがより重要な課題となることは明らかであり、企業もそれを支援する必要があるだろう。

このように在宅勤務と出社が混在する状況では、PCを持ち運ぶシーンが増える。

HPの「HP Elite Dragonfly G2（ドラゴンフライ）」は、構成により重量は異なりますが、重量989g^※を実現（512GB SSD以上のストレージ否搭載又は内蔵プライバシースクリーン機能非搭載の場合）、30分の充電で4時間駆動可能。社員の負担軽減のためにも、持ち運びに最適なPCを選ぶことが今後ますます重要になるだろう。

※重量989gは、512GB SSD以上のストレージ否搭載又はHP Sure View Reflect（内蔵プライバシースクリーン機能）非搭載での重量です。構成により重量は異なります。

続いて、在宅勤務と出社勤務の混在によって、システム面で課題となっていることを調査した。

前回のアンケートから引き続き、紛失リスクの増加を懸念する企業が多くあった。また、同様にセキュリティ管理を課題と考えている企業も多い。
在宅勤務環境でのセキュリティ管理は、今後も重要な課題となりそうだ。
在宅勤務では、働く環境は従業員によって異なるため、企業はあらゆる環境を想定して情報漏洩等を防がなくてはならない。

セキュリティの高いPC端末を従業員に支給することで、従業員も安心して業務にあたることができるだろう。

続いて、在宅勤務と出社勤務が混在している中で、業務において生じている課題を聞いた。

在宅勤務によって、社内外のコミュニケーション頻度が低下していることを課題だと考えている企業が大多数である。実際、コミュニケーション不足により発生すると懸念される問題は多岐にわたるため、コミュニケーションツールを導入するなどで、早急に解決することが必要そうだ。

続いて、企業がPCの導入を検討しているかどうかを聞いた。

「わからない」とする回答が多いものの、非接触があらゆる場面で求められるコロナ禍において、導入が急がれているのは事実だろう。

ではどのようなPCを導入検討しているのか、PCのタイプを聞いた。

携帯性の観点からか、ノート型のPCや2in1のPCが理想的だと考えている企業が多くあった。
ただし、職種によってはデスクトップPCのように大きな画面に表示したり、様々な周辺機器に接続できるなど、拡張性の高いPCのほうがやりやすいというケースもあるため、デスクトップPCの需要も一定数あることがわかった。

現在の業務で使用しているパソコンの種類を調査した。

ノートPCが多いことがわかる。在宅勤務・出社が混在している回答者が多いという前提からも、持ち運びに適したPCへの需要が高いことが考えられる。

先ほどの質問で「ノートもしくは2in1形式のPC/ワークステーション」を使用している方へ、PCについての広い意味での課題をヒアリングした。

PCの画面が小さいことでストレスを感じている企業が多いことがわかる。また、型の古いPCを使っている企業は、スペック面や携帯性能の面で不満を抱えているようだ。

古いPCを使用している場合は、新型のPCの支給が急がれる。業態によっては、会社用と自宅用の2台を社員に支給しなければならない場合もあるだろう。

最後に、自身の思う「生産性の高い働き方」はどのようなかたちかを聞いた。

その内容を、以下で詳しく紹介したい。なおここからは企業としてではなく、今回アンケートにお答えいただいた方々個人への質問だ。

その大多数が在宅勤務と出社の併用が最も生産性が高いと感じていると回答した。ただし、在宅勤務のみ、出社勤務のみにしぼった方がいいという声もある。

それぞれの意見についてピックアップしたものを紹介していく。

「在宅勤務と出社しての勤務の併用」と回答した方の理由

通勤時間がない分、在宅勤務が効率的だが、コミュニケーションの問題から出社も必要
IT業界

業務の必要性に応じて柔軟に働き方を変えることが生産性向上につながると考えるため
メーカー

持ち帰ることができる設備に限りがある。持ち帰れたとしても、自宅ではスペースに限りがあり、効率的な配置ができない。
建設業界

在宅勤務は効率面では勝るが、ある程度出社をしないとコミュニケーション不足が不安であるという声が上がった。また、取り組む業務によって、柔軟に働き方を選択できる環境を望む声もある。
他には、在宅勤務を望んでいるものの、設備の面で完全在宅が難しく諦めざるを得ないというケースもあった。

「在宅勤務のみ」と回答した方の理由

仕事に集中できる
メーカー

何時何処にいても、業務を実行できる
IT業界

通勤時間を無くすことで有意義な時間を使える 経費の削減 生産性の向上と幸福感の向上
メーカー

在宅での作業は集中しやすいという意見も見られる。また、テレワークによって場所や時間にしばられずに働けるようになったという声も見られた。
いつどこでも仕事ができるようになった上に、通勤時間がなくなっているため、時間的にも心理的にもプラスの効能があったとする意見が目立つ。

「出社勤務のみ」と回答した方の理由

市民サービスを提供する上で在宅勤務はムリがあると思う
地方公共団体

自宅より会社のほうが 業務環境が整っているため。
メーカー

やはり在宅勤務は色々と制約を受けるため、可能であれば出社した方が効率的だと考える。
製造業界

当然、業界や提供するサービス内容によっては、在宅勤務が難しいというケースもあるようだ。また、自宅の業務環境が整っていない、環境的制約があるという理由で出社勤務を望む声もある。

今回のアンケート調査では、多くの企業が在宅・出社を混在させた働き方を導入していることがわかった。前回の調査と比較し、ハイブリッドな働き方はより浸透してきていると言える。

新型コロナウイルスの影響がなくなっても、在宅での業務は選択肢として残り続けるだろう。従業員の在宅での業務環境を整えるなど、企業側の配慮・支援が、引き続き求められる。