新型コロナウイルス対策として、多くの企業で在宅勤務やリモートワークが導入され今や定着しつつある。とは言え現状は、フルリモートではなく、出社と在宅勤務が混在する形式をとる企業も多いだろう。

その実態を把握すべく、5月〜7月にかけて出社・在宅が混在している企業の情報システム部門の方624人を対象に「出社・在宅勤務の混在環境に関するアンケート」を実施した。

過去、同様のアンケートを同じく緊急事態宣言下であった2020年10月〜11月に実施しており、今回は第二弾という位置付けとなったが、回答の傾向に大きな変化は見られなかった。

本記事では、その実態を詳しくお伝えする。

まずは、コロナ対策としての在宅勤務の実施状況を調査した。

その結果、緊急事態宣言が発令される厳しい状況下でも、全社でテレワークを実施したという企業は30%に届かなかった。部分的に導入したという企業が大半を占め、実施していないという企業も15%ほどあった。

テレワークの各国の実施状況に関する厚生労働省の調査では、米国では実施率は85%にのぼるのに対し、日本は20%を切っていることが明らかになっている。ドイツよりも若干低く、フランスよりは高いという水準だが、先進国の中では遅れをとっていると言えるだろう。

続いて、新型コロナウイルスが終息したあとも在宅勤務を続ける予定かどうかを聞いた。

その結果、「決まっていない」と回答した企業が34.13%あったものの、ほとんどの企業がコロナ終息後も在宅勤務を継続する想定であると回答した。

感染防止対策という目的だけでなく、働き方改革の一環として在宅勤務を定着させていきたいという意思のある企業が多いようだ。

続いて、在宅勤務と出社の混在状況を質問した。結果、現状はほとんどの企業が在宅勤務と出社を併用しているハイブリッドな環境であることがわかった。出社人数を制限するなどで感染対策を取りつつも、必要があれば会社に来られるという、バランスの良い働き方が確立されつつあるのだろう。

このような状況では、会社以外の場所にPC持ち出す機会が大幅に増えることになる。持ち運びがしやすいPCがあると便利だろう。例えば、HPの「HP Elite Dragonfly G2（ドラゴンフライ）」は重量989g※、30分の充電で4時間稼働することができる。

今後は企業側も自社の従業員がハイブリッドな働き方に適応できるよう、最適なPCを選ぶことが重要となるだろう。

※最軽量時の質量です。質量は構成によって異なります。

出社と在宅勤務が混在するようになって、どのような問題が発生したかを聞いた。

多様な場所で仕事をすることになるテレワーク環境下では、特にセキュリティ面の管理が難しい。企業の情報システム部門は、この点で特に苦労していると予想される。

情報漏洩を防ぐためには、企業がスペックだけではなくセキュリティ面でも安心できるPCを選んで従業員に支給するなど、対応が不可欠だろう。

続いて、在宅・出社混在の状況下でどのようなPCを検討しているかをヒアリングした。

結果、ノートPCの需要が多いことがわかった。持ち運べるということが、かつてなく大きなメリットとなっているのだろう。

とはいえ、職種によってはデスクトップPCのように大きな画面に表示したり、様々な周辺機器に接続できるなど、拡張性の高いPCのほうがやりやすいというケースもある。また、デザイナーやエンジニアを抱える企業など、会社の業態によっては、会社用と自宅用の2台を社員に支給しなければならないケースもあるかもしれない。

最後に、今回のアンケート回答者個人への質問として、最も生産性が高いと思う働き方を聞いた。すると、大多数が、在宅勤務と出社の併用を挙げ、次に多かったのが「出社勤務のみ」、3番目に多かったのが「在宅勤務のみ」という回答結果だった。

以下に、それぞれの意見についてピックアップして紹介する。

「在宅勤務と出社しての勤務の併用」と回答した方の理由

日本の企業文化として、在宅のみはコミュニケーションのやり取りやちょっとした相談などが行い難（がた）いかなと思う。出社すれば常に顔が見れる状態なのに、Web会議ではカメラをＯＮにしたくない。などデジタル文化にまだ慣れてない面もあると思う。
IT業界

通勤時間の分、作業が進む。この１年WEB会議などを行ったが、リアルな会議で欠席者が出るより、ネット上で出席率の高い会議の方が有意義。グループウェアの導入によりコミュニケーションも高まった感じ。
建築業界

通勤時間や労力はばかにならない。
介護業界

会社に行くと「ちょっと教えて」で時間泥棒に会うが、在宅だとメリハリがあるので集中時間がとりやすい
健康関連業界

出社のデメリットとして、貴重な時間を通勤に取られてしまうことや、デスクにいると話しかけられて作業が中断してしまうことなどが挙げられた。一方、在宅のデメリットとして、直接顔が見られないとコミュニケーションが取りにくいという声もあった。メリットを享受し、デメリットを軽減するという意味で、メリハリをつけたハイブリットな働き方を希望する声が多い。

「在宅勤務のみ」と回答した方の理由

欲しいのは結果のみである。全く出社の必要は無い。儀礼的な食事会などで充分である。
食品業界

通勤に片道2時間かかるため
コンサルティング業界

出社の日は電話・問い合わせ対応に手を取られ、自分の業務が進まないため
食品メーカー

以上のように、在宅勤務でも十分結果を出せるとする声もある。出社すると、自分の業務ではなく電話対応などに追われてしまうという人もいた。また、通勤時間が多くかかる人は、やはり在宅勤務を希望するケースが多いようだ。

「出社勤務のみ」と回答した方の理由

自宅より会社のほうが 業務環境が整っているため。
メーカー

現状、自宅からの会社サーバーへのアクセスが困難。
メーカー

在宅は変なストレスがないが、 社内の温度感はやはり人が集まって感じるもので そのあたりが在宅では欠けてしまう。 また、オンライン会議でのやりにくさがあるため あまり効率的でない部分もある
通信販売業界

電子決済やペーパレス環境がない
市役所

製造現場なので出社しないと仕事ができない
メーカー

一方で、出社するのが最も生産性が高いと答えた人の回答を見ると、環境的な理由が多いことがわかった。役所勤務や、製造現場勤務の人にとっては、そもそも出社しないと仕事にならないという現状がある。また、会社として在宅勤務の環境が整っていても、オンライン会議にやりにくさを感じていたり、オフィスで対面でのコミュニケーションを重視していたりなど、出社を支持するそれぞれの理由が見えた。

今回の調査では、在宅勤務と出社それぞれのメリット・デメリットが浮き彫りになったが、全体の動向としては、両者を混在させたハイブリッドな働き方をしている企業が割合として最も多いことがわかった。

そしてこれは一過性のムーブメントではなく、コロナ禍が去ったとしても、ニューノーマルな働き方として定着していくものと見通される。企業側は、社員がストレスなく新しい働き方に移行できるよう、PC環境を整えるなど支援していくことが重要だろう。