テレワークを進めるべき理由
2020年、コロナ禍の中で感染症対策としてテレワークを導入する企業が日本中で急増しました。
事業継続のためのあくまで緊急的措置と考える企業、これを機会に定着化を目指す企業、まだ迷っている企業など様々ですが、
テレワークを進めるべき明確な理由は感染症や自然災害などの緊急事態に対応する、という事以外にもいくつもあります。
“新しい日常”がやってくるこれからの時代にむけて、
HPは全世界のリモートワーカーを調査・洞察し、最適な製品とITソリューションを開発・提供していきます。
■ テレワークに関する意識・動向調査 ■
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2020年3月以降にテレワークを緊急導入した企業の多くがコロナ終息後もこの制度を続けると回答。
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在宅勤務者は勤めている会社が自宅の仕事環境について、機器整備支援や費用負担すべきと考えている。
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ミレニアム世代（1981年〜1996年生まれ）の従業員はリモートワークを含めて働きたいと考えている。
※日本HPによるオンライン調査 2020年3月〜5月 581社
テレワークにおける情報セキュリティ対策
テレワークが実施されるこで様々な場所で業務が可能になる一方で、
外出先での勤務はオフィス環境下で業務を行うより情報漏えいやウイルス感染などのリスクが高まります。
テレワークを推進している総務省や厚生労働省ではセキュリティガイドラインを発行して安全対策を呼び掛けています。
テレワークを導入しない理由（非製造業）
出典：【ProFuture株式会社/HR総研】「多様な働き方」実施状況に関する調査（2018）
テレワークを導入しない理由（製造業）
テレワークを導入していない企業の中で「情報の漏えいが心配」という割合は高く、特に非製造業では1番多い理由となっています。
総務省が呼び掛けるテレワークで注意するべき情報セキュリティオフィス環境の変化
テレワークに関心が高まる中、オフィス内の働く環境も変わってきています。
依然として固定の場所で働く人が多数を占めてはいますが、場所を問わずに働く人もテレワークの普及に伴い増えており、
従業員の働き方に合わせたオフィスの環境の変化が必要になっていきます。
■ IT環境に関する調査データ ■
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会議室に遠隔会議システムを導入予定の企業
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固定席を減らし、フリーアドレス席を増やす予定の企業
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テレワークがPCウィルスの感染リスクになると考えている企業
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在宅勤務者は画面が見やすいモニターを自宅で使いたい
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在宅勤務者はコピー/スキャナー付きの小型プリンターを自宅で使いたい
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在宅勤務者は高速につながるWi-Fi環境を整備したいと考えている
※日本HPによるオンライン調査 2020年3月〜5月 581社
テレワーク導入に向けたHPの製品とサービス
HPではモバイル対応の製品だけでなく、オフィス内でも
モバイルワーカーや在宅ワーカーとコミュニケーションをとれるように仕事をサポートします
モバイル環境
モバイルデバイス
アダプター／ドック
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HP USB-C Mini Dock
パソコン本体を充電しながらHDMI、VGA、RJ45、USB3.0 x1、USB2.0x1 、USB-Cx1に拡張接続。手のひらサイズで持ち運びに最適。
詳しくはこちら
製品番号： 1PM64AA#UUF
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マルチディスプレイで生産性アップ！
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HP EliteDisplay 23.8インチ ワイド
ドッキングモニター E243dUSB-C™ 接続でノートPCや超小型PCに給電可能なハイエンド23.8インチモニター
詳しくはこちら
製品番号： 1TJ76AA#ABJ
高まるLTE対応PCのニーズ
生活に欠かせない機器となった「スマートフォン」。
移動中やWiFi環境のない場所でもLTE通信機能により安定してインターネットに接続することが可能です。
LTEは通信料金が高いというイメージがありますが、多様な通信プランにより、手軽に利用できるようになりました。
また、LTEの利便性は常に接続されているというリアルタイム性だけではなく、通信傍受が困難なことからセキュリティの観点からも高く評価されています。
このLTEの利便性が、働き方改革推進により増えたPCを持ち出す利用シーンでも評価され、LTE対応ノートPCのカテゴリーが脚光をあびています。
HPではタブレットとしてもノートPCとしても使用可能な2-in-1モデルやディスプレイポートやネットワークポートを装備したノートブックタイプのモデル、12インチから15.6インチまでの幅広いディスプレイサイズなど、豊富なLTEモデルラインアップを提供し、働き方改革推進をサポートしています。
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管理工数の削減
- モバイルルーターが不必要になるため、IT 資産管理が簡単
- SIM 搭載で万が一の盗難・紛失時の遠隔からのデータ消去やロックなど一括管理が可能
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いつでもどこでも接続可能
- WIFI 環境がない場所でも安定した高速通信が可能なため、サテライトオフィスや、移動型の店舗などでも手軽に安定したネットワークを提供可能
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セキュリティ
- 働き方改革により増加する社外へパソコンを持ち出す機会にも、LTE+ 閉域網接続サービス※により、どこからでも安全に使用することが可能 (WIFI にも対応可能)
- MDM パートナーソリューション
- Absolute DDS サービス
※ サービスの一例 アクセスプレミアムLTE（株式会社NTT ドコモ）CPA（KDDI 株式会社）
テレワーク導入を検討されてる方、もっと詳しく知りたい方へ
テレワーク導入推進コンソーシアムのスマートテレワークパッケージをご利用ください。スマートテレワークパッケージは、様々な企業の課題に対して有効な解決策となるテレワークの活用場面を想定し、課題解決に役立つ支援策等（ガイドライン・モデル就業規則・テレワークツール等）をコンソーシアムがパッケージ化したものです。
株式会社 日本HPは、日本テレワーク協会の賛助会員として、日本におけるテレワークの普及促進に貢献します。
