在宅勤務時の端末運用の安全性
福澤諭吉が創立した慶應義塾は1917年に医学科を開設。その後、1920年に医学部を開校し大学病院も開院。初代医学部長・病院長として、世界的に知られる細菌学者北里柴三郎を迎えた。偉大な先人のもと、その意思は脈々と受け継がれ、日本における医療・医学の発展になくてはならない存在として、現在でも多くの患者に手を差し伸べている。
そんな慶應義塾大学病院はICT活用にも積極的で、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）に採択され、AIホスピタルとしても数々のデジタルソリューションを導入している。しかし、2019年から始まったコロナ禍により、ICT活用においてもある課題が生まれたのだという。
「新型コロナウィルス感染症の拡大が問題となり始めた頃より、その感染拡大の防止を図るとともに、感染による業務停止を防ぐ必要性等から、電子カルテや医事会計システムを業務で利用する職員についても、在宅勤務を可能とするための環境整備の必要性が高まってきました」と語るのは同院で病院事務局次長を務める三保谷氏だ。
左から 慶應義塾大学病院事務局次長（情報システム担当）三保谷 照和 氏、
病院情報システム部 課長 山本 幸二 氏
すでに十分なセキュリティ体制は整っているが、在宅勤務の場合は院内システムの外で作業することになる。「個人が所有するPCからインターネットを経由して電子カルテシステムの仮想デスクトップ環境にアクセスする『リモート電子カルテ』の仕組みを当院は用意しています。加えて、自宅においても職員が標準的に使える端末として『在宅勤務用貸出PC』の準備も整ってきました」と永尾氏は語る。リモート電子カルテは直接医療系ネットワークにアクセスできるものではないが、自宅に利用する環境がない職員にとって在宅勤務用貸出PCは便利な施策だった。しかし、コロナ禍を受けて在宅勤務が進むと、在宅勤務用貸出PCによる電子メールやWebブラウザの利用頻度も高くなり、当該PCに対する更なるセキュリティ対策が必要だと同院は考えたのだ。「大学病院ということもあり、職員だけでなく、教員や研究者を含む医師らは日々の活動の中でさまざまなWebサイトを参照します。外部へのアクセスによるマルウェア感染等のリスクも存在することから、彼らが扱うPCの対策も同時に考える必要がありました」と大貫氏は当時を振り返る。
こうして、慶應義塾大学病院では、在宅勤務用貸出PCほか、外部へのアクセスが多いPCに関して更なるセキュリティソリューションによる、より強固な防御策について模索することとなった。
左から、慶應義塾大学病院 病院情報システム部
永尾 元裕 氏、
慶應義塾大学病院 病院情報システム部 課長補佐
大貫 亮 氏
