日本HP、自分らしく生きる女性をテーマにキャンペーンを展開

株式会社 日本HP（本社：東京都江東区、代表取締役 社長執行役員：岡 隆史、以下「日本HP」）は、本日より、「ステレオタイプを超えていけ。」をメインメッセージとして、ステレオタイプ（固定観念）の殻を破り、生活や仕事において自分らしく生きる女性たちをテーマにしたマーケティングキャンペーンを開始します。今春、日本HPが外部委託で実施した働く女性に関する意識調査（＊1）によると、約6割の女性が「世間の基準よりも、私は自分の気持ちや価値観を尊重したい」と考えていることが分かりました。その一方で、女性たちはジェンダーステレオタイプにプレッシャーを感じていることが判明しました。

日本HPは今回のキャンペーンを通じて、ステレオタイプの殻を打ち破り、テクノロジーとツールを活用しながら様々な分野で活躍する女性たちの姿を描くことで、自分らしく生きている女性を応援します。

〈マーケティングキャンペーン「ステレオタイプを超えていけ。」〉
キャンペーンでは、テレビCMやオンライン広告、交通広告などを通じて展開する予定です。HPのテクノロジーを活用しつつ、女性たちが自身の才能を活かして、様々な目標の達成に向けて挑戦する姿を描きます。キャンペーンには、常に新しい仕事に挑戦し続ける女優の榮倉奈々さんを起用します。

《榮倉奈々さんのコメント》
「今回のCMで、ステレオタイプを気にせずに夢を追いかけて留学生になる女性の役を演じています。自分にあるステレオタイプとはなんだろうと想像したり考えたりしながら演じさせていただきました。今回演じた女性の心情を考えたときに、自分も枠にはまった考え方をしていたことに気づきました。自分のことを俯瞰してみることで、型にはまらず、一歩踏み出してさまざまなことに挑戦していきたいなと思います。同世代の女性の皆さんにも同じように感じて頂けて、一緒に頑張れたら嬉しいです。」

〈現代の女性が抱く価値観と理想に関する意識調査〉
日本HPが外部委託で実施した調査によると、約６割の女性が「世間の基準よりも、私は自分の気持ちや価値観を尊重したい」と考えている一方で、ジェンダーステレオタイプにプレッシャーを感じていることが判明しました。さらに、約4割が「女性だからといって、家庭のために自分の仕事を犠牲にしたくない」と回答しています。

また、自分がやる気を感じる表現を聞いたところ、約半数の女性が、「自分らしく生きる」という表現を選択しました。その他に、「丁寧な暮らし」、「自分を解き放つ」、「女性が輝く社会」、「女性の活躍」といった表現にやる気やインスピレーションを感じると回答しました。反対に、女性がプレッシャーを感じる表現について聞いたところ、上位に「良妻賢母」、「母、妻、女としての私」、「女子力」などの表現が挙がりました。

また、働く女性の19％が管理職など責任ある立場にチャレンジしたいと回答しています。管理職など責任ある立場を目指したい女性は、自身が理想とする仕事環境を妨げている要因として、「会社の制度」、「自分のスキルや人脈」、「上司や同僚の理解」、「会社の人の目」、「周囲の親しい人の目」を挙げています。政府は、2020年までに女性の管理職比率を30％を目標に掲げていますが、厚生労働省の2016年度のデータによると女性の管理職比率は12.1％に留まっています。

現状の家事や育児、介護などに関する分担状況について聞いたところ、本人が負担する割合は平均で70%、配偶者・パートナーが14%となりました。一方、女性が理想と考える負担の割合は、本人が57%で、配偶者・パートナーに現在の負担割合の2倍となる28%を負担してもらいたいと考えていることが分かりました。全体の約５割強が「私が社会や仕事で活躍しているのだから、男性にも家事や育児を平等に負担して欲しい」と回答しています。

〈日本HPの取り組み〉
女性のワークスタイルやライフスタイルが多様化する中、柔軟に働くことができる制度が重要になっています。2017年の厚生労働省のデータによると、国内企業でフレックスタイム制を導入している割合は5.4％です。日本HPが外部委託で実施した今回の調査によると、現在フレックスタイムや在宅勤務制度のある職場で働く女性の割合は約3割弱ですが、6割以上の女性が理想としてフレックスタイムや在宅勤務制度のある柔軟な職場環境で働きたいと回答しています。

国内では、オフィス以外で働くことや、ノートPCの社外持ち出しを原則禁止している企業が少なくありません。日本HPは、すべての企業とその従業員が柔軟な働き方により生産性向上を実現できるよう、世界で最も安全で管理性に優れたPC、プリンターの提案に力を入れています。また日本HPでは、社内向けのプログラムとして、週最大4日まで在宅勤務が可能なフレックスワークプレイスや、男性の育児休暇取得推進、リーダーシップ研修など、全従業員とその家族のより良い働き方や暮らし方を実現するサポートを行っています。今後も国内の仕事環境向上に貢献するとともに、女性の活躍を支援するツールの提供やキャンペーンを実施していきます。

《調査概要》
調査対象：日本国内の25歳から44歳の女性1,000名
調査日：2018年4月13～17日
調査方法：オンラインアンケート調査

＊1：会社員、公務員／団体職員、派遣社員・契約社員、パート・アルバイト、自営業、個人事業主、フリーランスに加え、専業主婦も含まれます。