労働時間の約4割は、実は「社内会議」
オンライン化により会議の質も低下傾向？

―― 越川さんは、効率的で生産性の高いビジネスパーソンの働き方を紹介する『トップ5％』シリーズの著者として知られますね。

私の1作目の著書『AI分析でわかったトップ5％社員の習慣』（ディスカヴァー・トゥエンティワン刊）は2020年9月発行で、当時のクライアント企業のうち約30社、1万8000人のビジネスパーソンを対象に、定点カメラやICレコーダーなどで働き方を記録し、AI（人工知能）で分析したデータが基になっています。

それから4年が経ち、現在はクライアント企業が815社に拡大し、約17万人のビジネスパーソンの行動習慣に基づく精度の高いデータを保有しています。そこから分かった効率的で生産性の高い働き方を、メディアや講演でもお伝えしています。

会議に関しても実に3万2012時間分を分析しました。

―― そのデータを基に「オンライン会議」について、効率化の阻害となる問題点をお聞かせください。

働き方の効率化や生産性向上を実現する上で、会議の「量と質」を見直すことが非常に重要です。まず「量」の問題ですが、約17万人のビジネスパーソンの行動履歴を調べると、実は労働時間の約40％は社内会議なのです。しかし、そのほとんどの会議で十分な効果が出ていませんでした。

決定者と実行者が異なる場合に、会議を行う必要があります。より多くの決定を行うと、現場の実行量が増えます。

では、会議全体の何％が「決定を下す会議」だと思いますか。

次ページでは効率的なオンライン会議のコツ、3ページ目ではトップ5％社員の会議テクニックを紹介する。